小山 大介 (コヤマ ダイスケ)

KOYAMA Daisuke

写真a

職名

准教授

生年

1978年

研究室住所

宮崎県宮崎市学園木花台1-1 宮崎大学教育文化学部549研究室

研究分野・キーワード

多国籍企業論、世界経済論、地域経済論

メールアドレス

メールアドレス

研究室電話

0985-58-7568

研究室FAX

0985-58-7568

出身大学 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    2001年03月

    阪南大学   流通学部   流通学科   卒業

出身大学院 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    2003年03月

    阪南大学  企業情報研究科  企業情報専攻  修士課程  修了

  •  
    -
    2007年03月

    京都大学  経済学研究科  経済動態分析専攻  修士課程  修了

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 京都大学 -  経済学修士

  • 阪南大学 -  企業情報学修士

  • 阪南大学 -  流通学学士

 

研究経歴 【 表示 / 非表示

  • 多国籍企業の海外事業活動と世界経済

    (選択しない)  

    研究期間: 2013年04月  -  継続中

     概要を見る

    進展するグローバリゼーションとその中心主体である多国籍企業の海外事業活動を分析するとともに、地域経済の現状について明らかにする。

論文 【 表示 / 非表示

  • 多国籍企業の海外事業活動と戦略的撤退―日系多国籍企業の海外進出と撤退を事例として―

    小山大介

    多国籍企業研究   ( 6 ) 43 - 62   2013年07月  [査読有り]

    単著

  • 米中市場における日本企業の海外事業活動-対外直接投資・企業内貿易・撤退分析-

    小山大介

    立命館国際地域研究   ( 37 ) 75 - 93   2013年03月

    単著

  • 大都市周縁農村の都市化過程とまちづくりの現代的課題-京都市伏見区久我・羽束師地域の概況-

    岡田知弘、小山大介

    調査と研究   ( 37 ) 1 - 10   2010年10月

    共著

  • 地域の可能性を切り拓く「農のあるまちづくり」-農家ヒアリング調査をてがかりに-

    渡邉英俊、小山大介

    調査と研究   ( 37 ) 63 - 73   2010年10月

    共著

  • 米国ベンチマーク・サーベイによる多国籍企業関連貿易の時系列分析-多国籍企業による企業内貿易の深化-(2)

    小山大介

    経済論叢   181 ( 5・6 ) 73 - 99   2008年06月  [査読有り]

    単著

全件表示 >>

著書 【 表示 / 非表示

  • 知識資本の国際政治経済学ー知財・情報・ビジネスモデルのグローバルダイナミズム

    関下稔、中川涼司 (担当: 共著 , 担当範囲: 「第4章 日本アニメ産業と知的財産権ーブロードバンド時代におけるアニメ制作会社・市場の将来像ー )

    同友館  2010年06月 ISBN: 4496046822

研究発表 【 表示 / 非表示

  • 経済のグローバル化にともなう公共調達制度の変容と地域経済

    小山大介、水島和哉

    日本地域経済学会第25回東京大会  (駒澤大学深澤キャンパス)  2013年11月  -  2013年12月    日本地域経済学会

  • 公共調達制度の変容と官公需適格組合の役割-京都府官公需適格組合協議会における取組みを事例として-

    小山大介

    日本地域経済学会西日本支部研究会  (京都大学吉田キャンパス)  2013年07月  -  2013年07月    日本地域経済学会

  • 現代世界経済の多極化と日米多国籍企業の影響力-「フォーチュン・グローバル500」及び米国証券取引委員会データ分析から-

    小山大介

    政治経済学・経済史学会秋季学術大会  (立命館大学びわこ・くさつキャンパス)  2011年10月  -  2011年10月    政治経済学・経済史学会

  • 都市基盤整備の停滞によるコミュニティ機能の低下

    小山大介

    日本地域経済学会西日本支部研究会  (京都大学吉田キャンパス)  2010年03月  -  2010年03月    日本地域経済学会

  • 現代世界経済におけるアメリカの位置と多国籍企業-アメリカの相対的地位の低下と多国籍企業の絶対的強大化-

    小山大介

    日本国際経済学会第68回全国大会  (中央大学多摩キャンパス)  2009年10月  -  2009年10月    日本国際経済学会

全件表示 >>