板谷 智也 (イタタニ トモヤ)

ITATANI Tomoya

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所属

医学部 看護学科 生活・基盤看護科学講座

職名

教授

外部リンク

学位 【 表示 / 非表示

  • 博士(保健学) ( 大阪大学 )

研究分野 【 表示 / 非表示

  • ライフサイエンス / 高齢者看護学、地域看護学

学歴 【 表示 / 非表示

  • 大阪大学   Faculty of Medicine   School of Allied Health Sciences

    - 2011年3月

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 宮崎大学   医学部   看護学科   生活・基盤看護科学講座   教授

    2023年10月 - 継続中

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 日本看護科学学会

  • 日本看護教育学会

  • 日本災害看護学会

  • 日本地域看護学会

  • 日本在宅医療学会

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取得資格 【 表示 / 非表示

  • 看護師

  • 介護支援専門員(ケアマネージャー)

  • 社会福祉士

  • 介護福祉士

  • 保健師

 

論文 【 表示 / 非表示

  • FOCUS -日本地域看護学会次世代育成推進委員会による-LINEオープンチャット「地域看護の次世代を考えるグループ」開設の狙いと展望 査読あり

    成瀬 昂, 板谷 智也, 松永 篤志, 松井 理恵, 川崎 涼子, 石丸 美奈, 蔭山 正子

    保健師ジャーナル   79 ( 1 )   56 - 58   2023年2月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:株式会社医学書院  

    DOI: 10.11477/mf.1664201915

    CiNii Research

  • 高知県の訪問看護ステーションにおける空間アクセシビリティの評価 査読あり

    中井 寿雄, 中井 有里, 堀池 諒, 板谷 智也

    日本看護科学会誌   43 ( 0 )   752 - 760   2023年

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:公益社団法人 日本看護科学学会  

    <b>目的:</b>高知県を対象に地理情報システムを用いて,訪問看護ステーション(VNS)のサービス提供体制別にみた空間アクセシビリティの評価を目的とする.<b>方法:</b>オープンデータを用いてVNSのサービス提供体制の分布を求めた.VNSの空間分布と自動車の法定速度で,30分で到達可能な勢力範囲を割り出した.<b>結果:</b>最寄りのVNSまでの直線距離の平均は2,199.8 m,最短が623.1 m,最長が6,793.5 mだった.全てのVNSの勢力範囲とサービス提供体制別の勢力範囲の比較では,24時間対応,緊急対応,精神看護で一部空白区域があったが,概ね30分の勢力範囲をカバーしていた.リハビリ専門職が配置されたVNSの勢力範囲において,西部の沿岸部に空白区域が認められた.<b>結論:</b>VNSの偏在による空間アクセシビリティの不公平性に対して,人口やVNSの報酬体系,移動距離,地理的特徴を考慮したソリューションの検討が必要である.

    DOI: 10.5630/jans.43.752

    CiNii Research

  • 行政・地域データの横断的連結モデルによる多角的分析とEBPMへの活用 ~石川県羽咋市での健康増進分野を事例に~

    平子 紘平, 板谷 智也, 佐無田 光

    地域活性研究   18   6   2023年

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    CiNii Research

  • Childcare Center Evacuation to Vertical Shelters in a Nankai Trough Tsunami: Models to Predict and Mitigate Risk 査読あり

    Hisao Nakai, Ryo Horiike, Tomoya Itatani, Yukari Matsumoto

    Challenges   13 ( 2 )   48 - 48   2022年9月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:MDPI AG  

    Following the Great East Japan Earthquake, vertical evacuation shelters (VES) were constructed to reduce tsunami risk. Childcare centers (CCs) in the inundation area are required to evacuate to the nearest VES in the event of a tsunami. The study aim was to identify CCs and VES predicted to be inundated by a Nankai Trough earthquake-generated tsunami, and to clarify CC inundation risk. We identified 52 (45.6%) CCs in the tsunami inundation area and found that 14 (25.9%) would evacuate toward the tsunami. If the walking speed was 2.24 km/h and a 0.3 m tsunami arrived in 10 min, nine (17.3%) CCs would be late to safe evacuation. If the tsunami arrival time was 20 min, four (7.7%) CCs would have late evacuation. At a walking speed of 1.00 km/h, 38 (73.1%) and 20 (38.5%) CCs would have late evacuation, with tsunami arrival times of 10 min and 20 min, respectively. Evacuation direction is important in avoiding tsunami damage. An evacuation strategy is needed that evacuates people away from the tsunami, and takes into account children’s age, walking speed, and evacuation method. The evaluation of tsunami risk in this study may support the development of tsunami countermeasures in other coastal areas with latent tsunami risks.

    DOI: 10.3390/challe13020048

  • Application Software That Can Prepare for Disasters Based on Patient-Participatory Evidence: K-DiPS: A Verification Report 査読あり

    中井寿雄, 板谷智也, 堀池諒

    Environmental Research and Public Health   2022年8月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

MISC 【 表示 / 非表示

科研費(文科省・学振・厚労省)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 非標準的治療等の選好の検討を通した多文化にセンシティブなインタラクションの支援

    研究課題/領域番号:21K10325  2021年04月 - 2025年03月

    独立行政法人日本学術振興会  科学研究費基金  基盤研究(C)

    加藤 穣, 宍戸 圭介, 板谷 智也, 池田 光穂, 霜田 求

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    担当区分:研究分担者 

    本研究課題が対象とする、異なる信念(体系)を持つ人々の健康・医療に関する選択・意思決定という問題のアクチュアリティはコロナ禍により鮮明になったと思われるが、当初の計画通り、初年度は各研究者がそれぞれの専門性・関心に基づいて、論文・書籍・オンラインの資料を中心に情報収集を行った。研究計画では初年度および第2年度にかけて文献検討を中心に研究を進めることになっており、現在までのところ予定していた通りに研究を実施している。その他、第8回釧路生命倫理フォーラム(8月27-29日開催)の中で会合を開き、研究グループに所属しない研究者を含めて情報交換・意見交換を行った。また、第26回岡山生命倫理研究会(2月12-13日開催)の中でも会合を開き、さらに、今回の研究対象になるものとして、柔道整復を取り上げ、その教育・実践でリーダーシップをとる教育機関関係者に依頼し、その実情や標準的な治療としてのいわゆる西洋医学との関係性について講演を依頼し、ここでも研究グループに属さない研究者を含めて、現状の把握、問題点の抽出など、検討を進めた。また、各分担者の判断で必要と思われる学会等に参加した。研究代表者は日本生命倫理学会の基礎理論部会の部会員としての活動においても自律概念と関係の深いインフォームド・コンセントについて検討を進めたほか、脳死判定拒否に関する調査のアップデートを進めている状況である。今後、柔道整復に関するものを含め、各研究者がすでに調査した範囲について論文作成を進めるほか、新型コロナの感染状況と渡航の可能性を考慮しつつ、社会調査・在外研究の具体的内容・実施形態・スケジュール等について検討していく予定である。

  • Covid-19の下でのSCの変化が高齢者医療・介護に及ぼす影響に関する調査分析

    研究課題/領域番号:21K18425  2021年04月 - 2024年03月

    独立行政法人日本学術振興会  科学研究費基金  挑戦的研究(萌芽)

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    担当区分:研究分担者 

  • 予防型地域政策のための統合データベースの開発と共創的域学連携プロセスの研究

    研究課題/領域番号:21K18454  2021年04月 - 2024年03月

    独立行政法人日本学術振興会  科学研究費基金  挑戦的研究(萌芽)

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    担当区分:研究分担者 

  • 医療的ケア児の医療物資をiPadで画像認識しIoTで管理する災害備蓄アプリの開発

    研究課題/領域番号:20K21734  2020年07月 - 2023年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  挑戦的研究(萌芽)

    中井 寿雄, 板谷 智也

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    担当区分:研究代表者 

    医療的ケア児・者などの災害時要支援者が、担当の専門職と一緒に自分の情報や必要な備えをスマートフォン(スマホ)のアプリケーションソフト(アプリ)に入力しておき、災害時に開示することで迅速な治療、看護や搬送に役立つアプリ(K-DiPS Solo)を開発した。さらに、K-DiPS Soloの情報を、通信回線を介してサーバーに接続し集約することで、地図上に居場所、状態像などを可視化、必要な支援、備蓄を自動算出できるアプリ(K-DiPS Online)を開発している。このK-DiPSの機能として医療的ケア児の医療機器やバッテリー医療衛生材料を画像認識しIoTで管理できるシステムの開発を目指しているが、その過程で、K-DiPS Soloの情報を用いた訪問看護ステーション版の事業継続計画(BCP)を立案できるシステムの開発の優先順位が高まった。そのために、2020年度に高知県訪問看護連絡協議会と訪問看護ステーション版BCP案を作成した。2022年度に、K-DiPSの機能ととしてプロトタイプを作成し実証予定である。

  • 医療的ケア児の参画とテクノロジーの融合による当事者参画型災害備えシステムの開発

    研究課題/領域番号:20H04027  2020年04月 - 2024年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    中井 寿雄, 板谷 智也, 佐藤 仁志

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    担当区分:研究代表者 

    我々はこれまでに、災害時要支援者が、担当の専門職と一緒に自分の情報や必要な備えをスマートフォン(スマホ)のアプリケーションソフト(アプリ)に入力しておき、災害時に開示することで迅速な治療、看護や搬送に役立つアプリ(K-DiPS Solo)を開発した。2021年度は、K-DiPS Soloの情報を、通信回線を介してサーバーに接続し集約することで、地図上に居場所、状態像などを可視化、必要な支援、備蓄を自動算出できるアプリ(K-DiPS Online)を開発している。2021年7-10月に、高知県南国市とNTTドコモCS四国の協力を得て実証実験を実施した。実験の結果から、K-DiPS Onlineの初期バージョンを完成させた。
    K-DiPS Solo、K-DiPS Onlineの地域への実装は、エビデンスに基づいた災害への備蓄、訓練、発災時の救助や治療、看護、搬送など、効率的なオペレーションへの貢献が期待される。

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